ホームページがない会社のリスク

採用も、受注も。
選ぶ前に、
会社を調べます。

仕事内容や実績が分からず、候補から外れる。
その見送りは、会社には届きません。

ホームページの役割を見る

紹介された会社を、検索してみると…

株式会社サンプル 愛媛
情報がある

仕事内容・実績・連絡先
「ここなら頼めそう」

情報がない

何を頼めるか分からない
「別の会社も見てみよう」

架空の会社による、判断の例です。

01 / 採用・受注

ホームページは、
選ぶための「確認場所」。

採用働く姿が見える。

仕事の一日・職場・働く人を見せ、
応募前の「自分に合うかな」を減らします。

受注任せられる根拠が見える。

対応する仕事・実績・料金の目安を見せ、
相談前の「ここに頼めるかな」を減らします。

知ってもらった後、相談・応募につなぐ役割
きっかけ
ホームページで確認
次の行動
求人広告
仕事内容・職場
応募を検討
紹介・営業・SNS
仕事の実績・会社情報
相談・見積依頼

ここが分からないと、連絡する前に見送られることがあります。

採用|応募・入社の検討時採用ページを参考にする人

89.1%

「非常に」41.7%+「ある程度」47.4%

マイナビ/2025年10月調査
転職活動中・予定の20〜50代の正社員 1,354人 [1]

受注|企業が購入・導入を検討するとき参考にした情報源上位4項目・複数回答/棒の長さは0〜100%

ニュースなどのWeb媒体49.3%

提供企業のホームページ35.4%

雑誌・専門誌31.1%

展示会25.7%

ITコミュニケーションズ・B2Bマーケティング/2025年5月調査
勤務先の購入・導入の検討に関わった会社員 517人 [2]

ホームページがあると、成約率は何%上がる?

全業種に共通する上昇率は示せません。上の数字は「参考にした割合」で、成約率ではありません。自社では、公開・改善の前後で問い合わせ数と成約数を比べ、広告や営業の変化も合わせて確認します。

02 / あるだけでは、足りません

ホームページがあっても、
この4つは要注意。

見直すポイントは、この4つ
状態相手に起こり得ること直すところ
古い終了した求人が残っている「今も募集している?」
営業・採用の現状が分からない
募集状況・営業時間を
現在の情報にする
薄い会社名と住所だけ「何が得意なの?」
依頼先・応募先として比べにくい
仕事内容・実績・人を
写真と具体例で見せる
違う料金・条件が実際と違う「聞いた話と違う」
不信感や行き違いにつながる
広告・求人票・店頭と
情報をそろえる
更新しにくい変更のたびに時間がかかる間違った案内が残る
募集や新サービスの時機を逃す
担当者・更新方法を決め
すぐ直せる状態にする

毎日投稿するより、必要な情報が正しく、見つかること。

03 / 自作とプロ

まず自分で作る。
必要なところを、プロに頼む。

採用・受注につながる内容まで整えたい

この段階なら、プロがおすすめ。

  • 誰に、何を伝えるかから整理したい
  • 文章・写真・問い合わせまでの流れを整えたい
  • 期限までに仕上げ、更新と改善も続けたい

頼む価値は、見た目に加えて、
判断・制作・改善にかかる時間を減らすこと。

自作でも、ここまで目指せます。自社で使える時間と、必要な品質で選びましょう。

04 / 費用と、逃している機会

制作費は、
仕事何件分の利益ですか。

作る費用と、相談・応募を逃す損失。
両方を、自社の数字で考えます。

仮の計算例|3年間で比べる
制作・維持にかかる費用60万円
仕事1件で残る利益10万円
費用と同額になる件数6件
1件1件1件1件1件1件

もし年に2件、3年間逃していれば、
失う利益は、制作・維持費と同じ60万円。

仮の金額・件数です。Cirasの料金、実際の損失、受注増の予測ではありません。

自作なら制作・更新に使う、社内の時間も費用に含める。

採用なら広告費に加え、欠員で受けられない仕事も考える。

「高いか、安いか」の前に、何を伝え、どの機会を逃さないために作るのか。

Cirasに相談する

採用か、受注か。
目的から、一緒に整理します。

ホームページ制作の内容・料金
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グラフの調査条件・出典

[1] マイナビ「2025年9月度 中途採用・転職活動の定点調査」(別のタブで開きます)。個人調査:2025年10月1〜3日。従業員3人以上の企業に勤める20〜50代の正社員のうち、前月に転職活動をした人・今後3か月で予定する人(入社3か月以内を除く)。回答数1,354、年代構成比で補正。89.1%は「非常に参考にする」41.7%と「ある程度参考にする」47.4%の合計。

[2] ITコミュニケーションズ・B2Bマーケティング「BtoB商材の購買行動に関する実態調査レポート2025」(別のタブで開きます)。2025年5月27〜28日、2022年から調査時点までに勤務先で購入・導入した製品・サービスの検討・意思決定に関わった会社員517人。「検討段階で収集した主な情報源」の上位4項目、複数回答。図の「ニュースなどのWeb媒体」は原調査の「各種Webメディア」を平易にした表記。

2つのグラフは対象・質問が異なる調査です。ホームページの有無による成約率・採用率の差を測ったものではありません。

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